Wi-Fi 6とWi-Fi 7の違いは、どこで判断に効く？

Wi-Fi Allianceは2020年1月に、6 GHz帯での動作に対応するWi-Fi 6機器を識別するための名称としてWi-Fi 6Eを導入しています。つまりWi-Fi 6Eは、Wi-Fi 6とWi-Fi 7のあいだに入る世代ではなく、Wi-Fi 6に「6 GHz帯を扱える」という条件が付いたものを指す呼び名です。

Wi-Fi 7については、Wi-Fi AllianceがWi-Fi CERTIFIED 7の公表資料で、320 MHz幅のチャネル、Multi-Link Operation（MLO）、4K QAMなどを主な機能として挙げています。ただしこれは認証プログラムが扱う機能の一覧であり、実際にどの機能をどの範囲で使えるかは製品によって異なります。対応する周波数帯、チャネル幅、機能は、対象製品の仕様で確認します。

ここで挙げているのは能力の違いであって、通信速度そのものの差ではありません。実際に出る速度や応答の速さは、機器の実装、電波環境、同時に接続している端末、有線側とインターネット回線の条件によって変わります。世代ごとの理論上の最大値を並べても、その環境で得られる結果を示すことにはなりません。

6 GHz帯を扱えるかどうかは、世代名ではなく機器の仕様で決まります。Wi-Fi 6のうち6 GHz帯に対応するものをWi-Fi 6Eと呼ぶこと自体が、世代と周波数帯が別の軸であることを示しています。Wi-Fi 7についても同じで、Wi-Fi 7に対応していることと、その機器が6 GHz帯を扱えることは別の事実です。

同じ理由で、Wi-Fi 7という表示は、その機器が2.4 GHz帯・5 GHz帯・6 GHz帯のすべてを扱うことを意味しません。対応する周波数帯は機種ごとに異なります。

• 「Wi-Fi 7対応」と書かれていても、その機器が6 GHz帯を扱うとは限りません。対応する周波数帯は仕様で確認します。
• 320 MHz幅のチャネルは6 GHz帯で用意されている機能です。6 GHz帯を扱わない構成では、チャネル幅の上限は5 GHz帯側の対応範囲で決まります。
• 6 GHz帯に対応している機器でも、その場所で実際に使えるかどうかは国ごとの制度によって決まります。
• 接続する端末側が6 GHz帯に対応していなければ、アクセスポイントが対応していても、その端末はその周波数帯を使いません。

日本国内で利用できる周波数帯や利用条件は、制度と対象機器の仕様の両方を確認する必要があります。無線LANが使用できる周波数帯、チャネル、送信電力の条件は国ごとの制度で定められており、国内で使用する機器については、対象機器ごとに日本の無線設備に関する制度上の適合状況を確認します。

6 GHz帯の利用条件については、制度側の検討が続いています。総務省は2026年7月24日の報道資料で、情報通信審議会から「6GHz帯無線LANの周波数拡張等に係る技術的条件」および「5GHz帯無線LANのDFS高度化に係る技術的条件」について一部答申を受けたこと、およびこの一部答申を踏まえて関係規定の整備等を行う予定であることを公表しています。

Multi-Link Operation（MLO）は、アクセスポイントと端末のあいだで複数のリンクを扱えるようにする仕組みです。Wi-Fi Allianceは、Wi-Fi CERTIFIED 7の機能として、複数のリンクで同時に送受信できることを挙げています。

MLOが働くには、アクセスポイント側と端末側の両方が対応している必要があります。片側だけが対応している場合、その接続は従来どおり単一のリンクで行われます。また、どのリンクの組み合わせを使えるかは、その機器が扱える周波数帯とチャネルの範囲に制限されます。

• アクセスポイント側がMLOに対応しているか。対応する動作の範囲は機種ごとに異なるため、仕様で確認します。
• 実際に接続する端末がMLOに対応しているか。既存の端末が中心の環境では、対応している端末がどれだけあるかを確認します。
• 組み合わせられるリンクが、その環境で確保できるか。使用できる周波数帯とチャネルの条件に依存します。
• MLOを使いたい理由が、いま起きている問題と対応しているか。対応していなければ、対応の有無は判断材料になりません。

チャネル幅を広げると、1回の送信で使える周波数の幅が増えます。ただし広い幅を使うには、その幅の連続した周波数を確保できることが前提になります。使用できるチャネルが限られる環境や、近接して設置するアクセスポイントが多い環境では、幅を広げるほど電波の重なりが生じやすくなります。台数を増やす構成では、チャネル設計とあわせて決める項目です。

4K QAMのような高次の変調は、受信品質が十分に良い条件で選択されるものです。アクセスポイントから離れた位置や、障害物を挟む位置では、より低次の変調が選ばれます。対応していることと、常にその変調で通信することは別です。

ここで見ているのは世代差だけです。機器を入れ替えれば、世代以外の条件（送信出力、アンテナの構成、設置のしやすさ、管理機能）も同時に変わることがあります。ただしそれは世代の違いから生じる結果ではないため、世代を条件にして選ぶ根拠にはなりません。

• 接続する端末の更新時期が来ており、入れ替え後の端末が新しい世代に対応する見込みがある。世代差はアクセスポイント側だけでは成立しません。
• 現在の環境で不足している点が特定できており、それが世代差の対象になる項目（対応する周波数帯、チャネル幅、複数リンクの利用、変調方式）に該当する。
• その場所で使用できる周波数帯とチャネルの条件が確認でき、世代差の機能を実際に使える見込みがある。
• アクセスポイント自体の更新時期が重なっており、世代の選択が追加の入れ替えを生まない。
• 機器を使い続ける期間を通して、接続する端末の世代構成が新しい側へ移っていくことが見込める。

逆に、これらが確認できていない段階では、世代を条件に加えても判断の材料が増えません。その場合は、台数と配置、有線側の条件、回線の条件のどこが制約になっているかを先に切り分けます。